2022年に抑えておきたい建設＆テクノロジーのトレンド7選
2021年はコロナ禍により、遠隔業務が推進され各業界の技術も成長しました。建設業界もIT化が進み、広く 活用されています。 よく金融とテクノロジーを掛け合わせたフィンテックや「OOテック」は耳にすることは多いと思います。コンテック（ConTech）は、建設(Constructure)とテクノロジー(Technology)を掛け合わせたものをいいますが、成長分野として、一層注目を浴びました。 建設×テクノロジー（ConTech）の注目度は年々増加している 建設業界でも熟練労働者不足解消の打開策としてテクノロジーが活用されつつあります。 本記事では今後も注目されるであろう技術、6つを紹介します。 1. 人工知能(AI) と自動化 経験豊富な社員が不足する建設業界において、人工知能（AI）を導入することで、クレーンといった重機をあらかじめ決めたルートを自動走行させたり、建設機の自動シミュレーションから学習および経験値を蓄積させるなど幅広い活用ができます。安全面の向上させ、仕事手順の簡易化し、迅速化をはかれます。社内で人工知能が「従業員の業務を全て変えてしまう」といった漠然とした不安も忘れずに。自動化を取り入れ、熟練の社員の勘や経験といったをもっと大切にするということも伝えておくべき重要なことです。全業務を自動化できるといったわけではないため、組織内でどのように適用するのが最善策かの取り決めが必要となります。 2. VRとAR コロナ禍の対策によってこの新技術のニーズが高まりました。物理的に現場を訪れることなく、仕様の修正及び変更、調整も柔軟対応ができるようになりました。顧客との最終的な使用のすり合わせで、完成品を内覧してもらうことでその都度フィードバックをもらうことも可能です。他にも社員教育へもリモートで学習ができ、多くの企業が導入を検討中。ただ一方で、大規模プロジェクトには初期コストと時間がかかる可能性も。いずれにせよ、注目すべき技術の1つです。 3. 3Dプリンティング 「ボタンをおすだけであっという間に設置」も夢ではありません。建設プロセスを大幅に短縮でき、余分な工程を省くこと資材調達の手間も省けます。 災害時の仮設住宅を建築する場合、必要な材料をプリントして現場に運び、すぐに使用できるようにすることができます。重機で現場まで向かうには余分なエネルギーを使用してしまうため、3Dプリンティングは材料費や施工工程短縮以外でもコストを削減できます。しかしながら、建設基準法において地震への耐震性や強度といった基準をクリアする必要があり、今後の普及には世界的にも遅れが生じると見込まれそうです。 4. ドローン 進捗状況の記録や全景の撮影にも、ドローンを用いて上空からの撮影で、全景を、リアルタイムで社内で共有したり、顧客とのイメージを合わせるのにも最適です。業者に頼むことなく、測量・点検を安全に行えるなど社員の安全面に対して大きく貢献ができることに期待されています。活用する際には「飛行禁止区域」に注意するなどのルールに従う必要もあるので、事前に確認が必要です。 5. ブロックチェーン 金融や仮想通貨のイメージが強いブロックチェーンですが、データの記録や管理に活用できます。 建設の管理システムや業務ソフト、システム上での記録を楽にし、改竄（かいざん）の防止にもつながります。社内やパートナー会社と一緒に共有ができるため、関係者が複雑に絡んでくる建設業界には特に重要視されます。安全に情報を管理、処理を自動化することで生産生の向上できる可能性を秘めています。 6. BIM(ビム) 最後に紹介するのはビム(BIM)。各データが図面、面積、数量などすべて連動しており、各担当者が同じモデルに情報を追加することで、全体像が把握でき、最適な設計・建築の構造を短い時間で導き出せます。資材や機器調達に、立体的なモデルをつくることで、より詳しく調査できます。そのため、プロジェクトの設計・計画段階での問題解決にも役立ちます。AIとの相性も良い分野です。 7. グリーンテクノロジー 最後に、建設技術のトレンドとともに忘れてはいけないのが地球環境に配慮したグリーンテクノロジーです。サステイナビリティー（持続可能な）開発を目標に世界全体で取り組み環境を考慮したインフラを構築しするなどがあります。 グリーンテクノロジーによって、エネルギー使用を最小限に抑え、二酸化炭素排出量を減ら建物建設に重点を置いて開発されています。今後も2022年からは多くの企業がこの分野に参入すると予想されます。 まとめ 建設業界でもIT化は進みつつあり、本記事で紹介した技術は今後労働者不足にとっては大きく貢献する期待できます。 その反面法的整備がまだ追いついていない分野でもあります。だからこそより多くの人にこのトレンドを知ってもらい、他産業をリードできるように期待をしています。
建設業と技術